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新型コロナの次に警戒するのは今年の猛暑!

4月7日に日本政府は新型コロナウィルスの世界規模の感染拡大に対して、戦後初の緊急事態宣言を発令いたしました。発令の期間はゴールデンウィーク明けの5月6日まで。その時期までには収束の兆しが見えれば良いですね。今年の夏に予定していたTOKYO2020オリンピック・パラリンピックの延期発表に続く衝撃的なニュースが駆け巡りました。

追い打ちをかけるようですが、令和2222日の気象庁の長期予報によると、今年の夏は記録的に暑くなるとの予報が発表されています。新型コロナの次は猛暑にどう打ち勝つかですね。

以下令和2222日気象庁地球環境・海洋部からの広報資料からの抜粋です。
地球温暖化により増加した熱エネルギーの約90%は海洋に取り込まれており、その熱エネルギー(海洋の貯熱量)の変動を把握することは、地球温暖化を監視する上で大変重要です。

今回、気象庁はで新たな調査手法の導入により、海洋の貯熱量の大部分を把握可能な深さ2000mまで監視範囲を拡張したところ、1990年代半ば以降貯熱量の増加が加速しており、2019年は過去最大となったことがわかりました。

その原因は太平洋の海面水温が温められ「海洋貯熱量」が年々上昇していることです。
測定が始まった1955年頃と比較すると海面~700mの貯熱量は7倍となり、平均水温は約0.15℃上昇しいています。

その影響で猛暑の原因とされるダブル高気圧の発生やフェーン現象などの発生率が高くなっています。
実際に英国では2月に今年の夏の猛暑は史上で最も過酷と警戒を呼びかけています。

■国内の熱中症患者が増加している■
昨年、2019年の猛暑日20日間以上を記録しているの地域の県別では、岐阜県、愛知県、京都府、栃木県、埼玉県、群馬県、兵庫県、大分県、山梨県、大阪府などとなっています。
岐阜県多治見市が全国TOP30日でした。

また、2019年の日本全国の5月から9月までの熱中症患者救急搬送人員数は、71,317(内、死亡126)45%が屋内での発症でした。緊急搬送の回数も2018年に次いで多い結果でした。

熱中症の死亡数も年々増加傾向にあります。その殆どがお年寄りの人々です。原因は部屋に閉じこもり、エアコンをつけていない事による脱水症によるものです。
エアコンが嫌いという方も多いのですが、やはり電気代が気になることも要因と言えます。

■住宅のレジリンス(強靭性)を考える■
災害の際にはできるだけ被害に遭わないように、その影響に対する「しぶとさ、強靭さ、回復力」のことを『レジリエンス』といいます。 

住まいや暮らしのレジリエンスを高めるためには、健康や災害に関するリスクを知り・予測し、備えておくことが大切です。気候変動によって起こる、台風、豪雨、竜巻、さらには地震などは人命や社会インフラをも破壊する脅威になっています。また、猛暑や冬のヒートショックから家族の命を守るのも「住宅のレジリンス」なのです。
だからこそ、外気温に左右されない「命を守るエアコン」が必要になるのです。
特に近年の猛暑は「ひとつの災害」と断言できます。

■地中熱を利用した「命を守るエアコン」なぜ必要か?■
地中熱エアコンは、地下12m周辺の温度が約15℃に安定している特性を利用しているシステムです。

30℃を超えた日を「真夏日」
35℃を超えた日を「猛暑日」
37℃を超えた日を「スーパー猛暑日」と言います。
緊急搬送の多くは35℃以上の気温を観測した日でした。
35℃を超えるとエアコンの室外機の温度が41℃を超え、エアコンの能力低下に繋がります。
しかし、地中熱を活用した「地中熱エアコン」は外気温に左右されず、安定して機能します。一般に猛暑日には室外機の温度は45℃を超えてオーバーヒートし能力が著しく低下すると言われています。
地中熱エアコン=ジオットなら、外気温に左右されず24時間365日安心・安全・安定して稼働します。

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つまり、パワフルで経済的、しかも省エネです。

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